節約と資産運用を考えるブログ

将来のために、節約と資産運用をはじめました。 まだまだ勉強中ですので、誤った情報があると思いますので、ご注意ください。

家計簿をつけることで、資産運用がしやすくなります。
毎月の収支が分かれば、月々どの程度が運用に回せるかがわかります。
また、家計簿に資産状況を記録しておけば、現在の運用状況も把握できます。

一般的な家計簿ですと、収入と支出を記録して、その差額が貯蓄額というものです。
財務諸表でいうとPLになります。

しかし、PLだけでは資産保有額が分かりません。
もし資産が銀行預金だけであれば、通帳を見ればすぐに分かります。
しかし、株、ETF、投資信託など、色々な種類の資産を保有しているのであれば、資産状況も整理しておきたいです。
また、奨学金や家のローンなどの借金がある場合も、BSを作成しておくと現状を把握しやすくなります。

BSとPLを同時に作成するならば、複式簿記で家計簿をつけると効率的です。
この記事では、我が家でも複式簿記の家計簿をご紹介します。


1.給与が振り込まれたら銀行預金が増える。

給与は銀行口座に振り込まれますので、給与という収入の計上と、預金という資産の増加を記録します。
銀行預金 20万円 / 給与 20万円


2.買い物をしたら、何で支払ったかも記録する。

食費や家賃を支払ったときは、何で支払ったかも記録します。
例えば、食費を現金で支払った場合、食費が計上され、現金が減少します。
食費 1万円 / 現金 1万円

家賃を銀行振り込みした場合、家賃が計上され、銀行預金が減少します。
家賃 10万円 / 銀行預金 10万円
電気代をクレジット払いした場合、電気代が計上され、クレジットカード残高が増加します。
電気代 1万円 / クレジットカード 10万円


3.銀行預金から資産運用

銀行預金が貯まったら、証券会社の口座に資金を移動させます。
すると、銀行預金が減少し、証券会社の口座が増加します。
証券口座 50万円 / 銀行預金 50万円
その後、株を購入すると、証券口座が減少します。
株 30万円 / 証券口座 30万円


4.配当金・株式売却

配当金が振り込まれたら、収入になり、証券口座が増加します。
証券口座 1万円 / 配当金 1万円
30万円で購入した株を35万円で売却した場合は、5万円が収入になります。
証券口座 35万円 / 株 30万円
         / 売却益 5万円


以上のように、複式簿記で家計簿をつけると、家計の資産状況と収支状況が同時に把握できます。


物価が上昇するということは、貨幣価値が下がっていることになります。
物価が上昇している場合、配当金や利子が変化しなければ、実質的な価値は低下することになります。
逆に、物価が低下している場合、配当金や利子が変化しなくても、実質的な価値は上昇することになります。


日本では物価上昇率が低くなっていますので、実質的な貨幣価値では、配当の効果が大きくなります。
逆に、アメリカでは物価上昇率が高くなっていますので、配当金が変化しなければ、実質的な減配となっていまします。
アメリカでは増配している企業が多いと言われますが、物価上昇率の影響があるのかもしれません。


その点を考慮すると、物価上昇率が高い国の株を購入するほうが、将来の増配を期待できるかもしれません。



資産運用の方法は色々とあります。
しかし、どの方法が最適なのでしょうか?

この問いに対する答えは、色々な人が考え、色々な回答が提示されています。
その中で、有名な回答の一つが、本日ご紹介する本です。

株式投資の未来~永続する会社が本当の利益をもたらす
ジェレミー・シーゲル
日経BP社







筆者は、アメリカ市場の膨大なデータを整理し、どのような投資をするのが最適であったかを分析しています。
分析結果は、一般的な印象を覆すものです。

  • 1950年から2003年の期間で、オールドエコノミーの代表スタンダード・オイルのリターンは、ニューエコノミーの代表IBMを上回っている。
  • 1957年から2003年の期間で、最も運用成績が良い銘柄はフィリップ・モリス。
  • 1968年から2001年の期間で、IPO銘柄だけで組んだポートフォリオのリターン指数は、平均的なリターンを上回ることは少ない。
上記のように、意外ともいえる事実を多く紹介し、その背景に隠れる特徴を解説してくれます。
人気のある銘柄や産業に投資し続けることが、必ずしも最大のリターンをもたらすわけではないということが分かります。


また、高齢化に伴う株式市場の不安にも答えてくれます。
若いうちは資産運用のために株を購入し、高齢になると株を売却して、現金化する傾向があります。
では、高齢化が進むと、株を売却する人が多くなり、株を購入する人が少なくなります。
すると、株価も下がり、期待したほどの現金を得られない可能性があります。

この心配に対して、筆者は人口が増加している途上国の人が買い手になると指摘しています。
国内の高齢化のマイナス効果を、世界の人口増加が緩和してくれるという考えです。


長期保有を前提とし、資産運用をしている人には、色々と示唆に富む内容です。
資産運用への自己投資としておすすめできる書籍です。




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