節約と資産運用を考えるブログ

将来のために、節約と資産運用をはじめました。 まだまだ勉強中ですので、誤った情報があると思いますので、ご注意ください。

資産運用の方法

マクロ経済学を資産運用に活用しようということで、下記の本を読んでみました。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


上の画像は2017年に出版された最新の第4版ですが、私は2003年に出版された第2版を読んでいます。


1.インフレと資産の関係

以前の記事でもご紹介しましたが、私が資産運用を始めたのはインフレ対策でした。

インフレが起きると円の価値は下がります。
今まで10円で買えていたお菓子が、20円になってしまいます。
物価が2倍になると、銀行預金100万円で買えるものも半分になってしまいます。

私が株式投資を始めるまでは、所有資産のすべてが預金でした。
そのため、インフレターゲットなどのニュースを見ていると不安になってきたので、投資を始めました。


インフレになると円の価値は下がります。
しかし、インフレになるとモノの値段が上がりますので、株の値段も上がります。
そのため、株はインフレに強い資産なのです。


もしかすると、適度なインフレが起きている国の株価は上がりやすく、デフレが起きている国の株価は下がりやすいかもしれません。
ということは、インフレ率の動向を予想することは、どの国のETFを購入するかの参考になりそうです。


2.貨幣数量方程式

マクロ経済学には、物価と貨幣の関係を示した貨幣数量方程式というものがあります。

M × V = P × T

M:貨幣
V:流通速度
P:価格
T:取引数


貨幣数量方程式は、貨幣の金額(左辺)と取引の金額(右辺)が一致することを表しています。
1万円札が5回使用されたということは、1万円の商品が5回取引されたということです。



さらに、生産量が多くなれば取引数も多くなるという関係がありそうです。
ですので、取引数Tを総生産Yに置き換えてみます。

M × V = P × Y



ここで、流通速度Vは一定と仮定します。
また、生産量Yも生産能力が変化しなければ一定です。
そうすると、物価Pは貨幣Mの量によって変化することになります。
これを貨幣数量説と言います。
「貨幣数量説は、マネーサプライを管理する中央銀行が、インフレ率に関しても最終的なコントロール能力をもっていると主張するのである。中央銀行がマネーサプライを安定的に保ってさえいれば、物価水準は安定する。中央銀行がマネーサプライを急速に増大させれば、物価水準も急速に高騰してしまう。」
マンキュー(2003).『マクロ経済学(第2版)Ⅰ』, p146より引用
マネーサプライが増大している国では、物価も上昇することになります。
適度なインフレが続くかどうかを考えるうえで、参考になりそうです。


3.日本とアメリカでの貨幣数量説

日本の貨幣増加率とインフレ率の推移をグラフにしてみました。
貨幣増加率は日本銀行のデータを使用し、インフレ率はWorld Economic Outlook Database 2018 Aprilを使用しています。

貨幣増加率とインフレ率_日本

1980年代の貨幣増加率は8%を超えていました。
その後、2000年代までは低下しています。
2010年代になると上昇に転じています。



次に、アメリカの貨幣増加率とインフレ率の推移です。
貨幣増加率はFEDERAL RESERVE BANK of ST. LOUISのデータを使用し、インフレ率はWorld Economic Outlook Database 2018 Aprilを使用しています。

貨幣増加率とインフレ率_アメリカ
1990年代前半までは、貨幣増加率が低下傾向です。
その後、2000年代前半までは上昇を続けていました。
インフレ率は低下傾向です。



4.まとめ

本日ご紹介した貨幣数量説によると、貨幣増加率が上昇すると、インフレ率が上昇します。
中央銀行がお金を刷りすぎると、お金の価値が低くなり、物価が上昇するという流れは感覚的にもわかります。

日本もアメリカも、1980年代は貨幣増加率もインフレ率も高くなっていました。
しかし、1990年代以降は貨幣増加率とインフレ率が低くなっています。

日本では日銀によるETF購入などにより資金供給が増えています。
しかし、目標とする2%のインフレ率は達成できていません。

貨幣数量説のように、単純な関係ではないようですね。





マクロ経済学を資産運用に活用しようということで、下記の本を読んでみました。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


上の画像は2017年に出版された最新の第4版ですが、私は2003年に出版された第2版を読んでいます。





1.利子率と資産の関係

利子率は運用資産の選定に大きな影響を与えます。
昔の日本では利子率が10%だったこともあり、今よりもすごく高かったです。
そのため、銀行預金をすれば複利効果で資産がどんどん増えていくということが可能でした。
しかし、低金利が続く現在の日本では、銀行預金をしても利子はわずかしかつきません。

利子率が高ければ預金での運用という手段もありです。
しかし、利子率が低くなるのであれば株での運用が相対的に有利になります。
そのため、利子率の動向は株価にも影響を与えそうです。


また、利子率は債券価格にも影響を与えます。
利子率が高くなれば債券価格は低下し、利子率が低くなれば債券価格は上昇します。
もし債券ETFで運用するのであれば利子率を予想することは運用先選定の参考になります。



2.フィッシャー方程式

マクロ経済学には、インフレ率と利子率の関係を示したフィッシャー方程式というものがあります。

i = r + π

i:名目利子率
r:実質利子率
π:インフレ率


インフレ率が高ければ、名目利子率も高くなるという関係があります。
「フィッシャー方程式によれば、インフレ率の1%の上昇は名目利子率の1%の上昇を引き起こす。この、インフレ率と名目利子率との間の1対1の対応関係は、フィッシャー効果と呼ばれている。」
マンキュー(2003).『マクロ経済学(第2版)Ⅰ』, p152より引用
インフレ率が高い国では物価が上がるので、今すぐお金を使ったほうがお得です。
そのため、銀行がお金を集めようと思ったら、利子率を高く設定する必要があります。
インフレ率が5%ならば利子率も5%以上必要です。


3.日本とアメリカでのフィッシャー方程式の関係

実際のデータを使って、日本とアメリカでの関係を調べてみました。
利子率とインフレ率_日本
インフレ率と利子率が同じ動きをしているように見えます。
相関係数は0.82です。
ただし、利子率はゼロ未満にならないため、最近のデータではズレているかもしれません。
日本では物価低迷が続いているため、利子率も低くなっています。
この傾向が変化する見込みは今のところないため、利子率も低水準が続くことが予想されます。



続いて、アメリカのデータです。
利子率とインフレ率_アメリカ
同様に、インフレ率と利子率が同じような動きをしています。
相関係数は0.80です。

近年ではインフレ率も利子率も上昇しています。
そのため、この傾向が続くならば、債券価格の下落に注意したほうがよさそうです。


4.まとめ

インフレ率と名目利子率の関係を示したフィッシャー方程式をご紹介しました。
データを見る限りでは、関係性は強そうです。

フィッシャー方程式は、債券ETFの価格推移を予測するうえで、参考になりそうです。
物価水準が高ければ利子率も高くなり、債券価格は低くなります。
つまり、物価水準が高いうちは購入を控えたほうが良いです。
ただし、物価水準がどのように変動するかはフィッシャー方程式では分からないので、別の理論が必要になりますので、次のテーマにしてみます。




高配当の個別株を購入することが多かったですが、最近はETFの購入が増えています。
ETFの良いところは、分散投資できるところです。

食品部門に投資する。
アメリカ経済全体に投資する。
世界経済全体に投資する。

個別企業の業績は予想しにくいですが、対象が大きくなればなるほど、予想はしやすくなります。


ただし、予想するにも感覚だけに頼っていてはいけないと考え、予想のための知識を得ようと考えました。
ということで、読んでみた本がこちら。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


経済学の教科書の定番、マンキューのマクロ経済学です。
上の商品は2017年に出版された最新版ですが、私が読んだのは2003年に出版された第2版です。



私が気になっているのは、次のような点です。
  • どのような国・地域に投資するべきか?
  • 長期投資をする際に、どのような点に気を付けるべきか?
  • 日本の少子高齢化、国債残高、低利子率などは、円の価値にどう影響を与えるか?
マクロ経済学の分野でいうと、経済成長理論で成長の源泉を考え、投資先の選定基準にしたいと考えています。
また、利子率、インフレ率、為替レート、人口、政府債務などの重要な指標間の関係を学び、長期資産運用の参考にしたいと思います。
学生の頃は単位取得のために勉強しましたが、改めて自分の資産運用に活用できるかを検討しようと思います。



このブログでは私がおすすめの資産運用と節約法をご紹介しています。
私の資産運用と節約法は、次の4点にまとめることができます。
  1. 先取り貯金:給与が振り込まれたら、一定額を証券会社の口座に入金する。
  2. インカムゲイン狙いの運用:投資資金が貯まったら、配当利回りの高い金融商品を購入する。
  3. 固定費節約:通信費や電気料など固定費は徹底的に見直し、安いプランを探す。
  4. 変動費節約:カード払いでTポイントを貯めて、我慢せずに、実質的な節約を目指す。
将来もっと良い方法が見つかれば変えていこうと思いますが、この4つの方法は長いこと続いています。


さて、2番目のインカムゲイン狙いの運用については、アメリカ経済への投資によりドルによる配当を増やしています。
しかし、生活するのは日本ですので、日常的に使用する通貨は円です。
つまり、配当生活をする場合、受け取ったドルを円に交換することが必要です。

その時重要なのが、為替レートです。
円安ドル高ならばお得ですし、円高ドル安ならば不利になります。




下のグラフは、円相場と金利の推移です。
円相場の推移


円相場を見ると、1980年代は1ドル200円台でした。
その後は、だいたい100円から150円を推移しています。

将来、円安ドル高方向に進むならば、ドルでの配当がお得になっていきます。
しかし、円相場がどのように推移するかは予想が難しいものです。


ひとつヒントになりそうなことは、金利です。
円相場と金利の間に関係性があると言われています。
金利が高い国で資金を運用するほうがお得なので、その国の通貨の人気が高まります。
逆に、金利が低いと通貨の人気も低くなります。


しかし、上のグラフでは、そのような傾向になっていません。
1980年代は金利が高いですが、円相場は今よりも円安です。
現在は金利が低いですが、80年代よりも円は高くなっています。


円相場推移の要因は色々あるので、別の記事で整理してみたいと思います。


このブログでは私がおすすめの資産運用と節約法をご紹介しています。
私の資産運用と節約法は、次の4点にまとめることができます。
  1. 先取り貯金:給与が振り込まれたら、一定額を証券会社の口座に入金する。
  2. インカムゲイン狙いの運用:投資資金が貯まったら、配当利回りの高い金融商品を購入する。
  3. 固定費節約:通信費や電気料など固定費は徹底的に見直し、安いプランを探す。
  4. 変動費節約:カード払いでTポイントを貯めて、我慢せずに、実質的な節約を目指す。
将来もっと良い方法が見つかれば変えていこうと思いますが、この4つの方法は長いこと続いています。


さて、2番目のインカムゲイン狙いの運用について、最近考えていることがあります。
配当金がどんどん増えていくとうれしいのですが、どんなところに投資すると配当金が増えていくのでしょうか?
個別企業についていえば、こちらの記事でもご紹介したように、財務諸表の安定性などを確認する必要があります。

では、もっと大きく国単位で考えるとどうでしょうか?
例えば、人口が増えている国が良いのか?
例えば、経済成長率が高い国が良いのか?
例えば、発展途上国が良いのか?

この記事では、物価と配当の関係について、個人的に考えていることをまとめてみました。
全部仮説ですが。。。

<この記事のポイント>
  1. 物価が上昇する国では、配当金も増加するかも?
  2. イギリスやアメリカは物価が上昇している。
  3. 日本の物価はほとんど上昇していない。
  4. イギリスやアメリカから配当をもらい、日本で生活するとお得かも?



1.物価と配当の関係

物価が上昇するということは、お金の価値が低下することを意味します。
昔は1個10円だったチョコレートが、今は1個20円になっています。
昔ならば20円あれば2個買えたのに、今は1個しか買えません。
  • 昔: 20円 = チョコ2個
  • 今: 20円 = チョコ1個

物価が上昇しているのに、同じ給料のままだと、生活ができなくなってしまいます。
そのため、物価が上昇しているインフレ経済では、給料も上昇する傾向にあります。

同じことは配当についても言えるのではないでしょうか?
例えば、物価が10倍になっているのに、配当金が同じでしたら、実質的には配当の価値が下がっていることになります。
物価上昇が進んでいる場合、配当金も増加する傾向があるのではと考えています。
逆に、物価が下落している場合、配当金も減少するかもしれません。


2.数値例でみる物価と配当の関係

物価上昇したら配当金が増加するかを、簡単な例で考えてみましょう。
下の表は、物価上昇前と物価上昇後のPLを表しています。
物価とPLの数値例

物価が上昇すると、同じ量を販売しても、売上高は増加します。
そのため、収益が10から100に増加しています。

同時に、同じ量の材料数や雇用人数であっても、売上原価は増加します。
そのため、費用は8から80に増加しています。

その結果、利益も2から20に増加しています。

配当性向が50%から変わらないのであれば、配当金が1から10に増加します。


単純な数値例ですが、物価上昇すると配当金は増加しそうです。



3.世界のインフレ率

上記のように考えると、配当金収入を増やしていくならば、インフレ率の高い国に投資すると良いことになります。

ということで、いくつかの国のインフレ率をグラフにしてみました。
(※IMFのWorld Economic Outlook Database, April 2018より筆者作成)
インフレ率の推移

1980年代のインフレ率が最も高く、その後、低下してきています。
特に、水色の日本は2000年代はマイナスとなっています。
2010年代を見てみると、下記のようになっています。
  • 2%台前半:イギリス
  • 1%台後半:ベルギー、カナダ、アメリカ
  • 1%台前半:フランス、ドイツ
  • 0%台前半:日本

物価がそれほど上昇していない日本では、給与や配当金が増えなくても、同じ生活水準を維持できます。
イギリスやアメリカでは、物価が上昇しているので、給与や配当金を増やさないと、同じ生活水準を維持できなくなります。
データの確認はできていませんが、イギリスやアメリカの配当金は日本よりも増加しているかもしれませんね。


では、日本に暮らす私たちが、イギリスやアメリカに投資したらどうでしょうか?
物価は変わらないけれど、配当金は増加していくかもしれません。



以上のようなことを考えてみました。
しかし、実際には為替の影響もあるので、その点も加味しないといけませんね。
引き続き、考えてみます。


↑このページのトップヘ