節約と資産運用を考えるブログ

将来のために、節約と資産運用をはじめました。 まだまだ勉強中ですので、誤った情報があると思いますので、ご注意ください。

資産運用の方法

私の資産運用先は、主に日本とアメリカです。
最近はドル建て資産の割合が増えてきました。

私の考えるドル建て資産の良いところとしては、下記の点があります。
  • ドルは基軸通貨であるため、日本円よりも信頼性が高い。
  • 給与は日本円、配当金はドルで受け取ると、分散効果が高い。

しかし、本当にドル建て資産を増やして大丈夫なのでしょうか?
もし円高ドル安になった場合、折角貯めたドル資産の価値が下がってしまいます。
つまり、為替レートがどうなるかはドル建て資産を考えるうえで重要な情報になります。



ということで、今回は為替レートの決定要因に関する理論をご紹介します。
いつものように、参考にしたのはこちらの本です。
マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


上記の画像は2017年に出版された最新の第4版ですが、私は2003年に出版された第2版を読んでいます。


1.小国開放経済モデル

生産額Yは生産関数によって固定的に決定します。

Y = Y* = F(K*, L*)

Y:生産額
K:資本
L:労働



消費Cは可処分所得が増えると増加するので、消費関数を下記のようになります。

C = C(YーT)

C:消費
Y:所得
T:税金



投資はIは利子率rの減少関数となります。

I=I(r)

I:投資
r:実質利子率



利子率は世界市場で決められる水準と一致します。

r = r*

r:実質利子率
r*:世界利子率



純輸出額NXは、自国での生産額Yから自国支出額を引いた額になります。

NX = YーCーG-I

NX:純輸出
Y:生産
C:消費
G:政府支出
I:投資



以上を組み合わせると、下記のようになります。

NX = Y*ーC(Y*ーT)-G-I(r*)
NX = S*ーI(r*)


つまり、純輸出は貯蓄と投資の差額になります。
貯蓄は消費関数と財政政策(政府支出・税金)によって変化します。
投資は投資関数と世界利子率の水準によって変化します。


続いて、為替レートと純輸出の関係を表します。

NX = NX(ε)

NX:純輸出
ε:実質為替レート


円安になると輸出は増えて、円高になると輸出は減ります。
そのため、NXは増加関数となります。


では、二つのNXを組み合わせます。

S*ーI(r*) = NX(ε)

この等式を満たす形で実質為替レートεが決定します。


グラフに表すと下のようになります。
小国開放経済モデル


このモデルから分かる実質為替レートに影響を与える要因として、下記のようなものがあります。
  • 自国の財政支出増加・減税 → S-Iの右シフト → 円高
  • 他国の財政支出増加・減税 → S-Iの左シフト → 円安
  • 投資需要の活性化 → S-Iの右シフト → 円高
  • 保護貿易政策 → NXの左シフト → 円高



2.日本とアメリカの政府支出と為替レート

まずは、実質為替レートの推移を見てみましょう。
名目為替レートは日本銀行から、物価水準はWorld Economic Outlook 2018 Aprilから使用しました。
実質為替レートは、下記のように計算しています。

ε = e × P* / P

ε:実質為替レート
e:名目為替レート
P*:アメリカ物価水準
P:日本物価水準



名目為替レートと実質為替レート
青色の名目為替レートを見ると、1980年代後半から急激に円高傾向になっています。
2000年代は1ドル=100円付近を上下しています。

黄色の実質為替レートも1980年代後半から急激に円高方向に動きました。
しかし、1990年代後半から円安方向に推移しています。

この原因は物価水準にあります。

物価水準と実質為替レート
アメリカの物価水準は上昇していますが、日本の物価水準は横ばいです。
そのため、実質為替レートでは円安方向に推移しています。

もしドル建て資産を持っていたのであれば、ドルのままアメリカで使うよりも、円に交換して日本で使うほうがお得です。
日本で生活する私たちがドル建て資産を持っており、配当金をドルで受け取り、円に交換し、日本での生活資金に充てると有利ということになります。



このままドル建て資産を積み立てていけば有利なのでしょうか?
それは実質為替レートがどう推移するかによって変わってきます。
先ほどご紹介した小国開放経済モデルによると、下記のようになります。
  • 日本の政府支出増加 → 円安
  • アメリカの政府支出増加 → 円安
つまり、アメリカよりも日本の政府支出増加が大きければ円安になり、
日本よりもアメリカの政府支出増加が大きければ円高になります。


その点を2001年以降のデータで確認してみました。
横軸は、日本の政府支出(対GDP比)からアメリカの政府支出(対GDP比)を引いた値です。
縦軸は実質為替レートです。
政府支出と実質為替レート
相関係数は0.38です。
見た目にもわかるように、小国開放経済モデルが示すような結果にはなっていません。

いくつか理由は考えられます。
  • 小国開放経済モデルは長期モデルなので、1年ごとの推移は説明できない。
  • 投資や税金など小国開放経済モデルの別の要因を無視している。
  • アメリカも日本も小国ではないので、小国開放経済モデルが当てはまらない。
これらの問題点については、今後改善してみようと思います。


3.まとめ

ドル建て資産が得になるか損になるかは、将来の実質為替レートに依存します。
ドル円の実質為替レートは1990年代後半から円安方向に推移しています。
そのため、今のところ、ドルの配当金を得て、日本で生活するというスタイルがお得です。

今後の実質為替レートを予測するうえで、小国開放経済モデルから学べることは、
  • 日米政府の財政政策に注意する。
  • 日米投資需要の変化に注意する。
  • 日米貿易政策に注意する。
ということです。

これらの情報は注意してフォローしていきたいですね。




ちょっと前になりますが、バンダイナムコから株主優待が届きました。
届いた商品はこちら。
バンダイ優待1

バンダイ優待2

中身はこども商品券2000円分です。
全国のおもちゃ屋さん、ベビー商品店、文房具売り場、遊園地、水族館などで使用できます。

私はこども商品券を選択しましたが、バンダイナムコの優待では、500円単位で選択できます。
  • こども商品券
  • イタリアントマト食事券
  • アミューズメントチケット(テーマパーク施設での使用)
  • プレミアムポイント(プレミアムバンダイでの買い物)
  • バナコイン(スマホゲームなどで利用できるコイン)
  • 寄付

自分の好みに合わせて選べるのがうれしいですね。
私はバンダイナムコの商品やサービスが好きなので、どの優待をもらっても楽しめます。
しかし、アニメやゲームなどに興味がない場合は、プレミアムポイントやバナコインをもらっても意味がないので、選択肢が限られますね。



2018年8月時点では、バンダイナムコ(7832)の株価が4,095円。
単元株を購入すると、409,500円。
そのため、利回りで考えると0.5%です。
利回りは低めですね。

バンダイナムコホールディングスの財務データはこちらの記事でも紹介しています。
興味のある方は覗いてみてください~。


マクロ経済学を資産運用に活用しようということで、下記の本を読んでみました。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


上の画像は2017年に出版された最新の第4版ですが、私は2003年に出版された第2版を読んでいます。


1.インフレと資産の関係

以前の記事でもご紹介しましたが、私が資産運用を始めたのはインフレ対策でした。

インフレが起きると円の価値は下がります。
今まで10円で買えていたお菓子が、20円になってしまいます。
物価が2倍になると、銀行預金100万円で買えるものも半分になってしまいます。

私が株式投資を始めるまでは、所有資産のすべてが預金でした。
そのため、インフレターゲットなどのニュースを見ていると不安になってきたので、投資を始めました。


インフレになると円の価値は下がります。
しかし、インフレになるとモノの値段が上がりますので、株の値段も上がります。
そのため、株はインフレに強い資産なのです。


もしかすると、適度なインフレが起きている国の株価は上がりやすく、デフレが起きている国の株価は下がりやすいかもしれません。
ということは、インフレ率の動向を予想することは、どの国のETFを購入するかの参考になりそうです。


2.貨幣数量方程式

マクロ経済学には、物価と貨幣の関係を示した貨幣数量方程式というものがあります。

M × V = P × T

M:貨幣
V:流通速度
P:価格
T:取引数


貨幣数量方程式は、貨幣の金額(左辺)と取引の金額(右辺)が一致することを表しています。
1万円札が5回使用されたということは、1万円の商品が5回取引されたということです。



さらに、生産量が多くなれば取引数も多くなるという関係がありそうです。
ですので、取引数Tを総生産Yに置き換えてみます。

M × V = P × Y



ここで、流通速度Vは一定と仮定します。
また、生産量Yも生産能力が変化しなければ一定です。
そうすると、物価Pは貨幣Mの量によって変化することになります。
これを貨幣数量説と言います。
「貨幣数量説は、マネーサプライを管理する中央銀行が、インフレ率に関しても最終的なコントロール能力をもっていると主張するのである。中央銀行がマネーサプライを安定的に保ってさえいれば、物価水準は安定する。中央銀行がマネーサプライを急速に増大させれば、物価水準も急速に高騰してしまう。」
マンキュー(2003).『マクロ経済学(第2版)Ⅰ』, p146より引用
マネーサプライが増大している国では、物価も上昇することになります。
適度なインフレが続くかどうかを考えるうえで、参考になりそうです。


3.日本とアメリカでの貨幣数量説

日本の貨幣増加率とインフレ率の推移をグラフにしてみました。
貨幣増加率は日本銀行のデータを使用し、インフレ率はWorld Economic Outlook Database 2018 Aprilを使用しています。

貨幣増加率とインフレ率_日本

1980年代の貨幣増加率は8%を超えていました。
その後、2000年代までは低下しています。
2010年代になると上昇に転じています。



次に、アメリカの貨幣増加率とインフレ率の推移です。
貨幣増加率はFEDERAL RESERVE BANK of ST. LOUISのデータを使用し、インフレ率はWorld Economic Outlook Database 2018 Aprilを使用しています。

貨幣増加率とインフレ率_アメリカ
1990年代前半までは、貨幣増加率が低下傾向です。
その後、2000年代前半までは上昇を続けていました。
インフレ率は低下傾向です。



4.まとめ

本日ご紹介した貨幣数量説によると、貨幣増加率が上昇すると、インフレ率が上昇します。
中央銀行がお金を刷りすぎると、お金の価値が低くなり、物価が上昇するという流れは感覚的にもわかります。

日本もアメリカも、1980年代は貨幣増加率もインフレ率も高くなっていました。
しかし、1990年代以降は貨幣増加率とインフレ率が低くなっています。

日本では日銀によるETF購入などにより資金供給が増えています。
しかし、目標とする2%のインフレ率は達成できていません。

貨幣数量説のように、単純な関係ではないようですね。





マクロ経済学を資産運用に活用しようということで、下記の本を読んでみました。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


上の画像は2017年に出版された最新の第4版ですが、私は2003年に出版された第2版を読んでいます。





1.利子率と資産の関係

利子率は運用資産の選定に大きな影響を与えます。
昔の日本では利子率が10%だったこともあり、今よりもすごく高かったです。
そのため、銀行預金をすれば複利効果で資産がどんどん増えていくということが可能でした。
しかし、低金利が続く現在の日本では、銀行預金をしても利子はわずかしかつきません。

利子率が高ければ預金での運用という手段もありです。
しかし、利子率が低くなるのであれば株での運用が相対的に有利になります。
そのため、利子率の動向は株価にも影響を与えそうです。


また、利子率は債券価格にも影響を与えます。
利子率が高くなれば債券価格は低下し、利子率が低くなれば債券価格は上昇します。
もし債券ETFで運用するのであれば利子率を予想することは運用先選定の参考になります。



2.フィッシャー方程式

マクロ経済学には、インフレ率と利子率の関係を示したフィッシャー方程式というものがあります。

i = r + π

i:名目利子率
r:実質利子率
π:インフレ率


インフレ率が高ければ、名目利子率も高くなるという関係があります。
「フィッシャー方程式によれば、インフレ率の1%の上昇は名目利子率の1%の上昇を引き起こす。この、インフレ率と名目利子率との間の1対1の対応関係は、フィッシャー効果と呼ばれている。」
マンキュー(2003).『マクロ経済学(第2版)Ⅰ』, p152より引用
インフレ率が高い国では物価が上がるので、今すぐお金を使ったほうがお得です。
そのため、銀行がお金を集めようと思ったら、利子率を高く設定する必要があります。
インフレ率が5%ならば利子率も5%以上必要です。


3.日本とアメリカでのフィッシャー方程式の関係

実際のデータを使って、日本とアメリカでの関係を調べてみました。
利子率とインフレ率_日本
インフレ率と利子率が同じ動きをしているように見えます。
相関係数は0.82です。
ただし、利子率はゼロ未満にならないため、最近のデータではズレているかもしれません。
日本では物価低迷が続いているため、利子率も低くなっています。
この傾向が変化する見込みは今のところないため、利子率も低水準が続くことが予想されます。



続いて、アメリカのデータです。
利子率とインフレ率_アメリカ
同様に、インフレ率と利子率が同じような動きをしています。
相関係数は0.80です。

近年ではインフレ率も利子率も上昇しています。
そのため、この傾向が続くならば、債券価格の下落に注意したほうがよさそうです。


4.まとめ

インフレ率と名目利子率の関係を示したフィッシャー方程式をご紹介しました。
データを見る限りでは、関係性は強そうです。

フィッシャー方程式は、債券ETFの価格推移を予測するうえで、参考になりそうです。
物価水準が高ければ利子率も高くなり、債券価格は低くなります。
つまり、物価水準が高いうちは購入を控えたほうが良いです。
ただし、物価水準がどのように変動するかはフィッシャー方程式では分からないので、別の理論が必要になりますので、次のテーマにしてみます。




高配当の個別株を購入することが多かったですが、最近はETFの購入が増えています。
ETFの良いところは、分散投資できるところです。

食品部門に投資する。
アメリカ経済全体に投資する。
世界経済全体に投資する。

個別企業の業績は予想しにくいですが、対象が大きくなればなるほど、予想はしやすくなります。


ただし、予想するにも感覚だけに頼っていてはいけないと考え、予想のための知識を得ようと考えました。
ということで、読んでみた本がこちら。

マンキュー マクロ経済学I入門篇(第4版)
N.グレゴリー マンキュー
東洋経済新報社
2017-11-10


経済学の教科書の定番、マンキューのマクロ経済学です。
上の商品は2017年に出版された最新版ですが、私が読んだのは2003年に出版された第2版です。



私が気になっているのは、次のような点です。
  • どのような国・地域に投資するべきか?
  • 長期投資をする際に、どのような点に気を付けるべきか?
  • 日本の少子高齢化、国債残高、低利子率などは、円の価値にどう影響を与えるか?
マクロ経済学の分野でいうと、経済成長理論で成長の源泉を考え、投資先の選定基準にしたいと考えています。
また、利子率、インフレ率、為替レート、人口、政府債務などの重要な指標間の関係を学び、長期資産運用の参考にしたいと思います。
学生の頃は単位取得のために勉強しましたが、改めて自分の資産運用に活用できるかを検討しようと思います。



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